Web2.0研究サイト

Web 2.0とは、2004年頃から登場し始めた新しい発想に基づくWeb関連の技術や、Webサイト・サービスなどの総称。「2.0」という表現はソフトウェアの大幅なバージョンアップをなぞらえたもので、1990年代半ば頃から普及・発展してきた従来型WWWの延長ではない、質的な変化が起きているという認識を込めたもの。　特定の技術やコンセプトがWeb 2.0な訳ではなく「次世代のWeb」を漠然と総称する言葉であるため、明確な定義は無く使う人によって認識も異なるが、多くの人が合意するいくつかの有力な概念が含まれている。その最も大きな特徴の一つは、Web 2.0ではコンピュータにおけるOSのようにWebが一種のプラットフォーム(基盤)として振舞うようになり、その上で情報や機能が製作者の手を離れて組み合わされたり加工されたりするという点である。　従来のWebは製作者が作った状態で完結しており、利用者は単にそれを利用するだけの関係であったが、Web 2.0ではWebサイトの持つ情報や機能を外部のサイトやソフトウェアなどから参照したり呼び出したりすることができ、利用者や他の事業者がソフトウェアやWebサービスを組み合わせて新たなコンテンツやツールを作成できるようになる。　また、多くのユーザが参加して情報を出し合うことで、その蓄積が全体として巨大な「集合知」を形成するという点もWeb 2.0では重要とされる。例えば、ブログは多くの執筆者が議論を重ねていく過程が全体として広がりと深みのある情報の集積となっていくし、ソーシャルブックマークは参加者がURLに特徴や分野を表す短いフレーズであるタグを自由に付けていき、それを合成することによって万人にとって有用な分類を行なうことを試みる。　他にも、開発途上のベータ版の状態でサービスを公開し、ユーザの意見を聞きながら洗練させてゆく開発手法や、SNS(ソーシャルネットワークサイト)などに見られるようなユーザ数が増えると急速に価値が高まっていく「ネットワーク効果」の概念、ブログの更新情報の配布などに使われるRSSのような「データについてのデータ」であるメタデータの整備や普及、Ajaxのようなページ遷移を伴わないWebアプリケーションのインターフェースなど、多くの「Web 2.0的」なアイデアが提出されている。

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Web 2.0（ウェブにーてんぜろ、ウェブ・ツー・ポイント・オー）とは、2000年代中頃以降における、ウェブの新しい利用法。ティム・オライリーによって提唱された概念。狭義には、旧来は情報の送り手と受け手が固定され送り手から受け手への一方的な流れであった状態が、送り手と受け手が流動化し誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したwebの利用状態のこと定義ティム・オライリーの初期の定義は『旧来は情報の送り手と受け手が固定され送り手から受け手への一方的な流れであった状態が、送り手と受け手が流動化し誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したwebを「Web 2.0 」とする』としていた。しかし、最近の発言では定義はあまり明確ではなく、彼も範囲を限定しないためにあえてそうしたとブログで説明している。また、彼は翌日、同ブログでWeb 2.0とは「すべての関連するデバイスに広がる、プラットフォームとしてのネットワーク」であり、Web 2.0アプリケーションを「ネットワークが本質的に持つ長所を最大限に活用するもの」であるとしている。また、日本のITコンサルタントである梅田望夫は、著書『ウェブ進化論』で、Web 2.0の本質を「ネット上の不特定多数の人々（や企業）を、受動的なサービス享受者ではなく能動的な表現者と認めて積極的に巻き込んでいくための技術やサービス開発姿勢」としている。概念 Web 2.0 バズワードのタイムバー。この画像はWeb 2.0の専門用語とそれに依存している用語でよく使われたバズワードの時期を示す。情報の送り手と受け手が固定され、送り手から受け手への一方的な流れであった従来の状態が、送り手と受け手が流動化し、誰でもがウェブを通して情報を発信できるように変化したということである。この変化を象徴する語として、変化後の状態を「Web 2.0」、それに対応する形で従来の状態を「Web 1.0」と呼んだ。2001年のドットコムバブルの崩壊以降、ウェブの使い方が変化してきたという考えが根底にある。 Web 2.0においては、情報そのもの、あるいは中核にある技術よりも、周辺の利用者へのサービスが重視される。そして、利用者が増えれば増えるほど、提供される情報の量が増え、サービスの質が高まる傾向にあるとされる。Web 2.0の代表的なサービスとして、ロボット型の検索エンジン、SNS、ウィキ、巨大掲示板、ブログなどが挙げられる。旧来の消費者が書き手・情報の発信源になったものは、すべて狭義のWeb 2.0の定義をみたす。具体的な技術を明確に指し示す用語ではなくマーケティング・ネットサービス業界で一人歩きして語られるため、「バズワード」とくくられる。それゆえ単なる宣伝文句として使用されることが多く、耳にする機会は多くとも、その実態の理解は日本では浸透しなかった。2009年夏時点では日本でも米国でも死語となりつつある。梅田望夫によると、Web 2.0という用語そのものは2005年頃から用いられてきたが、2002～2003年にかけてのAmazon.comの検索API (Application Programming Interface) 公開が、その端緒であるとしている。商標問題米国のCMPメディア社（この会社はオライリーメディア社と「Web 2.0 Conference」を共催している）が米国とEU（欧州連合）における「Web 2.0」の商標登録を出願しており、2006年5月には同名の催事を開催しようとした非営利団体に「CMPの独占権を侵害する」と警告を行っている[6]。日本においても、CMPメディア社の子会社であるメディアライブジャパン社が商標登録を出願している。この非営利団体によると、催事が6月に迫っていたため、今回の催事に関しては「Web 2.0」の名称の使用を認め、今後は使用しないように求められたという。CMPメディア社は、商標登録は催事の開催に限定したものだとしている。 2.0 新世代のものを表す冗談として、本来規格やバージョンとは無関係であるものの名称に「2.0」を付与する流行を作った。小数点以下1桁まで含めた表記であるが、そのことにも特に意味は無い。俺2.0、鍋2.0など日常生活を刷新することを目標に掲げたものから、DoCoMo2.0など商業的なキャッチコピーまで幅広く浸透している。関連事項バズワードロングテールクラウドコンピューティングサード・リアリティインターネットの文化 SNS CGM ブログ口コミサイト